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コーンズ テクノロジー は 「品質マネジメントシステム ISO 9001」および「環境マネジメントシステム ISO 14001」を取得しています

品質マネジメントシステム ISO 9001

品質マネジメントシステムの推進と継続的な改善を行い、お客様により一層ご満足いただけるように、高品質な製品、技術、サービスの提供に努めます。

品質マネジメントシステム ISO 9001
原始認証日 2008年8月13日
認証機関 一般財団法人 電気安全環境研究所
適用範囲 エレクトロニクス関連機器、電子部品、産業機材関連機器、理化学機器の販売・マーケティング・技術支援、及びダイヤ成膜装置の設計・開発・製造・販売
適用規格 ISO9001:2015 (JIS Q 9001:2015)
登録認定機関 日本適合性認定協会 (JAB)
認証取得事業所 コーンズ テクノロジー株式会社 本社および拠点

品質方針

当社は、企業理念を戦略的な方向性とし、品質マネジメントシステムの実践により、永続的な企業価値の向上を目指します。以下の方針を定め、お客様に満足いただける高品質な製品、技術、サービスを提供していくことをここに宣言します。

  1. 先進性と高品質を特徴とした製品を常に提案・提供し続けることによって、顧客満足の向上に努めます。
  2. 関連する法規制を順守し、顧客要求事項及び適用される規制要求事項を満たすための品質マネジメントシステムを構築します。
  3. 品質、納期、サービスを継続的に改善し、顧客からの信頼と満足を得ることに努めます。
  4. 品質目標を設定し、適切に運用し、且つ定期的に見直しを行うことにより、品質マネジメントシステムの継続的改善に努めます。
  5. 従業員の品質意識の向上を図るための教育を行い、品質方針の理解徹底に努めます。
  6. この品質方針は、当社のホームページを通じて一般に開示します。

環境マネジメントシステム ISO 14001

すべての取扱製品並びに企業活動が地球環境への負荷の低減に貢献できるよう、環境マネジメントシステムを運用し、継続的な改善を行います。
そして、より地球環境、人にやさしい技術専門商社を目指し、環境保全を含めたCSR活動に取り組みます。

環境マネジメントシステム ISO 14001
原始認証日 2003年12月25日
認証機関 一般財団法人 電気安全環境研究所
適用範囲 エレクトロニクス関連機器、電子部品、産業機材関連機器、理化学機器の販売・マーケティング・技術支援、及びダイヤ成膜装置の設計・開発・製造・販売
適用規格 ISO14001:2015 (JIS Q 14001:2015)
登録認定機関 日本適合性認定協会 (JAB)
認証取得事業所 コーンズ テクノロジー株式会社 本社および拠点

環境方針

当社は、企業理念を戦略的な方向性とし、環境マネジメントシステムの実践により、永続的な企業価値の向上を目指します。以下の方針を定め、技術専門商社としての取扱製品と企業活動が地球環境に及ぼす影響について認識し、継続的改善に努めることをここに宣言します。

  1. 当社の事業活動が、環境に与える影響について考慮し、地球環境の保護に配慮し、汚染の予防に努めます。
  2. オフィスにおける紙、エネルギーの使用量を抑制し、環境負荷低減に努めます。
  3. 関連する環境法規制等を順守します。
  4. 地球環境の保護を考慮し、製品の仕入先へ、有害物質の少ない製品の開発を啓蒙し促進します。また、再生品や環境に優しいグリーン製品の使用に努めます。
  5. 本来業務を通じ、有害な環境影響を低減し、有益な環境影響の増進に努めます。
  6. 環境目標を設定し、定期的に見直しを行うことにより環境パフォーマンスを向上させ、環境マネジメントシステムの継続的改善に努めます。
  7. 従業員の環境保全意識の向上を図るための教育を行い、環境方針の理解徹底に努めます。
  8. この環境方針は、当社のホームページを通じて一般に開示します。

コーンズ テクノロジーはトレース・インターナショナルのメンバーです

トレース・インターナショナル(TRACE International)は、反贈収賄等のコンプライアンス水準向上とベストプラクティスを推進する国際的な非営利会員組織です。当社は2007年2月14日に認定されました。

Company 企業情報

コーンズ テクノロジーの取扱技術の裾野は幅広く、通信RF分野、イメージング・IRなどの各種センサー分野、各種分析装置、産業用パッケージング技術そしてダイヤ成膜技術に及び、用途として各種無線通信システム分野、オートモーティブ分野、航空宇宙分野、防衛セキュリティー分野、先端エレクトロニクス技術開発分野にわたります。

これからも「技術商社」として、先進的な製品・技術をいち早く察知し、国内外の産業発展の一翼を担っていく気概を持ち、我々の付加価値向上を目指します。